不二家カントリーマアムの中身が減り続けてる!2040年頃には1枚に?実質値上げシュリンクフレーションについて

大人気のお菓子、不二家カントリーマアムのファミリーパックの中身が減り続けているということが、ネット上で話題になっています。

カントリーマアムは徐々に量を減らしてきた結果、10年間でかなりの量が減っていることが判明。

事実を知った消費者は、かなりショックを受けています。

カントリーマアムは量が減ったのですが、お値段は据え置き。

いわゆる、「実質値上げ」となります。

枚数で数えられ、減り方がわかりやすいカントリーマアムは、この「実質値上げ」の典型的事例として取り上げられてしまうことになりました。

カントリーマアムを含め、日本のメーカーが行う「実質値上げ」という現象について、詳しくまとめています。

不二家カントリーマアム、2040年頃には1枚に?

ネット上で話題になっている「実質値上げ」の例が、不二家カントリーマアムのファミリーパックです。

2005年には30枚だったのが、2014年からは20枚。

2枚ずつ徐々に減らしていった結果、1年1枚ペースで量を減らしてしまいました。

ネットの情報などでこの現象を知った消費者は、その減り方に驚愕。

このペースで量が減ると、2040年には中身が1枚になってしまうのでは、というジョークも飛び出しています。

一方、価格はそのままになっています。

数量 容量 価格
2005年 30枚 1枚11.0g合計330g 323円(税別)
2007年 28枚 1枚10.5g合計294g 323円(税別)
2008年 24枚 1枚10.5g合計252g 323円(税別)
2011年 22枚 1枚10.5g合計231g 323円(税別)
2014年 20枚 1枚10.5g合計210g 323円(税別)
2016年 20枚 1枚10.0g合計200g 323円(税別)

しかも、カントリーマアムは1枚11グラムだったのが、現在は10グラムとお菓子そのものの大きさも減少。

お菓子の容量的には、330グラムが200グラムにまで減っています。

お菓子のグラムあたりで考えると、なんと2005年からの10年で、値段が6割も高くなっている計算です。

不二家カントリーマアム「実質値上げ」は経済現象

もちろん、値段を変えずに量を減らす「実質値上げ」は、カントリーマアムだけに当てはまるものではありません。

日本では食料品・日用品を中心に、多くの商品でこの実質値上げがなされています。

この「実質値上げ」は、シュリンクフレーションという経済用語がつけられています。

容量が「縮む」という意味のシュリンクと、貨幣価値が下がり物価が上がる「インフレーション」(インフレ)を組み合わせた造語です。

日本では、原油価格高騰などの理由で、原料コストだけでなく流通コストも上昇し、このような実質値上げが行われることが多くなっています。

不二家カントリーマアム以外にもシュリンクフレーション多数

日本で特に話題となる実質値上げ、シュリンクフレーションは、食料品が多くなっています。

あまりにもこの事例が多くなったため、なんと「実質値上げ」のまとめサイトまで登場してしまいました。

「いつの間にか容量が減っている商品wiki」というサイトで、かなり多数の商品が掲載されています。

本家Wikipediaと同様、誰でも自由に商品を登録したり、編集したりできるサイトです。

いつの間にか容量が減っている商品wiki

うまい棒や牛乳なども値上げ

「いつの間にか容量が減っている商品wiki」でも取り上げられる代表的な商品が、うまい棒やカルビーポテトチップスなどのお菓子類。

うまい棒も、実は以前より少し短くなっています。

「明治おいしい牛乳」もよく話題になる商品。

消費者のイメージを悪くしないよう、容量を減らした際に「利便性」「おいしさ」アップという付加価値を出そうとしましたが、これが裏目に出ています。

明治おいしい牛乳は1000mlから900mlに内容量を減らした際、新容器にパッケージを変更。

気密性や遮光性アップに加え、「手の小さい方・握力の弱い方でも注ぎやすい」「注ぐ際に筋肉への負担が1割軽減」といった説明をしています。

残念ながら、多くの方には苦しい言い訳と捉えられてしまい、かえって「実質値上げ」したことが広く知られることになってしまいました。

シュリンクフレーション、日本の長いデフレを反映

日本では、シュリンクフレーションの事例が非常に多いです。

長くデフレが続き、消費者の値上げに対する反応が非常に敏感であることがわかりますね。

政府はデフレ脱却を目指しているところです。

しかし、企業は消費者の理解が得られないと考え、値上げではなく実質値上げの選択肢をとりました。

家計に影響を与えるだけでなく、日本経済全体にも影響がある「実質値上げ」は、甘く見ることができない社会現象です。

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